スクーデリア・フェラーリは11日、日本人Ｆ1レーサーの
小林可夢偉さんと契約を結んだと明らかにしました。
小林可夢偉さんは1986年生まれの現在、26歳。
2009年にトヨタからF1デビュー。
2010年にはザウバーに移籍し、2012年はの10月、
日本ＧＰで3位となり、
日本人としては22年ぶりに表彰台にあがるという快挙を成し遂げた可夢偉さん。
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MWC(Mobile World Congress)2103が今日2月25日（月）から28日（木）まで、
スペインのバルセロナで開催されます。
このＭＷＣはモバイル・移動体通信関連の世界最大の展示会で、
毎年世界中の携帯通信事業者、ベンダー等が参加します。
ＭＷＣへは世界中から多くの関係者が視察に集まる為、
新しいサービスや製品を紹介する絶好の機会なので、
参加する各社もＭＷＣに合わせて、新製品や新技術を準備しています。
モバイル機器のベンダーで注目されている会社に中国のHuawei（フアウェイ・漢字で華為と書きます）が有ります。
Huaweiは社員の半分以上が開発要員という技術力を生かし、
ここ数年の間に急成長しています。
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昨年１２月に日本の携帯がLTE時代にはいる、とお知らせしましたが。
携帯電話各社ともLTEのサービス強化に力を入れています。
NTTドコモは、最近LTEを更に高速化する、LTE-A（LTE Advanced)の実用化の開発を発表しました。
LTE-Aの実際の機能は色々ありますが、
最初はキャリアアグリゲーションという、複数の電波を束ねて高速データのサービスを目指しています。
一方、隣国の韓国は実は世界でも携帯電話サービスの実用化では世界のトップを走っています。
日本ではLTEサービスを２０１０年末に、
KDDIやソフトバンクに比べ２年近く早く始めましたが、
LTE技術の現場での調整に慎重だったのか、
基地局のLTE化は余り積極的ではありませんでした。
潮目が変わったのは、２０１２年９月にKDDIとソフトバンクがiPhone5の発売と同時にLTEサービスを始めてから、本格的なLTEサービス競争が始まりました。
このブログで昨年末にお知らせしたように、
２０１３年は本格的なLTE時代になりますね。
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NTTドコモの岩崎副社長は、iPhoneを持たない事による影響はあるがスマートフォンの販売では売り負けていないとしています。
現実にはMNP（携帯事業社の間のユーザーの同じ番号の移行）では多量の流出が続いています。
この流出へのiPhoneの影響は２０％程度で他社の端末の価格が安い事が、
ユーザーの流出の原因とのことです。
いかし、一般的に見るとやはりiPhoneを持たないNTTドコモが、
KDDIとソフトバンクに対して不利な営業になっているように見えます。
更に、１１月３０日にKDDIとソフトバンクが発売したアップルの７インチタブレットが、
今後の各社の販売にどう影響するか注目しましょう。
いずれにしても、iPad miniが７インチタブレットに参入して、
競争が激しくなるとともに、７インチタブレットも使い勝手の良さが認識され、
これまでスマートフォン、タブレットはおろか、
パソコンにも不慣れだった、シルバー層の方が、
新しいユーザーとして市場を開拓する予感があります。
当然アプリもこの新しいターゲット向けに、
７インチ端末独自のものが提供さえるでしょう。
このアプリ市場の変化にも注意が必要です。
このような状況で、NTTドコモが取る戦略は、
２０１０年末に他社に先駆けて立ち上げたLTEを強化するものです。
下りのデーター速度を最大毎秒１００メガビットに強化するとともに、
LTE（NTTドコモの名称はXi：クロッシー）対応の端末も増やし、
本格的なLTE時代を築こうというものです。
何故もっと早くNTTドコモが本格的なLTEの展開をしなかったのか、
不思議な感じもしますが、
LTEという新しい技術を実用化するための、
一種の慣らし運転の期間が必要だったと思われます。
２年間の慣らし運転を終わったNTTドコモは、
これから自信を持ってLTEサービスの展開をすることでしょう。
後を追うKDDI、ソフトバンクも必死でLTEネットワークの改善をするので、
７インチタブレットの新たな市場が形成されるのとあいまって、
本格的なッモバイルの高速データサービスが始まりますね。
お隣の韓国では一足早くLTEサービス展開をし、
ユーザーが高速データサービスを楽しんでします。
日本は韓国に少し遅れましたがこれからLTEの時代ですね。
１１月３０日にアップルの７インチのタブレット端末、iPod mini、
がKDDIとソフトバンクから発売されました。
これまで、アマゾン、グーグル、日本メーカーからも、
多くの７インチタブレットが発売されていましたが、
ブランドが際立つアップルのiPod miniの発売で、
本命登場という感じですね。
これから本格的な７インチタブレット市場が立ち上がりそうです。
７インチタグレットは、単にスマホと１０インチタブレットの中間の端末という位置づけではなく、
新しいマーケットを創造する可能性があります。
１０インチアブレットは、ノートパソコンよりは携帯性は良いですが、
電車のなかで立ったまま片手で支えるには、サイズと重量でやはりつらいですね。
また１０インチは電車で座って画面を見るものなんとなく目立ちます。
これに対して、７インチタブレットは片手で支えてもう一方の手でタッチするのには最適です。
電車の座席で使っても片手で支えされるのでそんなに違和感がないでしょう。
タッチパネルの入力でも、
スマホのキー、特にアルファベットのキーは小さすぎてミスタッチが多く大変ストレスを感じます。
７インチのキーサイズならミスタッチも減って入力もしやすいです。
表示面でも、スマホでは画面が小さく余分なスクロールや拡大が必要だったのが、
不要になり、ネットのブラウジングでもストレスを感じません。
こうしてみると、７インチタブレットは携帯性に優れ使いが手も良い端末といえます。
この端末で、これまでスマホや１０インチタブレットでは抵抗感があった、
シルバー層の利用も広がりそうです。
７インチ向けのアプリも増えて、独自のマーケットが期待できます。
通信費用の面では、KDDIやソフトバンクは比較的安い料金メニューを提供していますが、
それでの他の携帯端末と２台持ちにすると費用はばかになりません。
最近増えている、テザリング機能付きの端末やWiFiルーターと併用し、
７インチタブレットは基本的にWiFiで通信すれば経済的な利用ができます。
７インチタブレットの新しいつかいかたのご提案は別途ご報告します。
LTEの最高速度については、以前にこちらでお知らせしました。
イー・アクセスのLTEサービスの最高速度と利用エリアの予定表示が正しくなかったということで、
消費者庁から、「景品表示法」違反に当たるとして、再発防止の措置命令が出ました。
問題の一つ目は、イー・モバイルのLTE対応のWiFiルーター、Pocket WiFi LTE(GL01P)が、
実際の通信速度が最大毎秒３０メガビットまでしか出ないのに、最大通信速度を毎秒７５メガビットと広告したことでした。
２つ目の問題は、実際にはその時期に計画にはないのに、
毎秒７５メガビットのサービスで東名阪の主要都市で、
９９％の人口カバーが出来ると広告したことが合ったことでした。
人口カバー率の表記は８月までに改善されたとのことです。
またWiFiルーターは２０１３年３月までに改善する予定です。
いずれの問題もユーザーにあやあまった情報を与え、好ましいことではありません。
今後の再発防止をしてほしいものです。
LTEサービスは、今後共各社で最高速度を競う広告宣伝がされると思いますが、
ユーザーはその性能がどのような条件で発揮されのか確かめるべきです。
以前にこちらでお知らせした様に、
無線のシステムは極めてアナログの世界なので、
各社が発表しているデータの最高速度は環境条件で変わってしまうものです。
通信事業者もその点を明確に説明すべきだと思います。
そうしないと折角購入した端末が期待と違ったものになり、
後々トラブルのもとになりかねません。
ユーザーの方もその点を十分に確かめられるようにして下さい。
スマートフォンの普及で、画像などのリッチな情報を送る為に、
高速なデーて～サービスが出来るLTE(Long Term Evolution:長期に渡る進化）技術が、
書く通信事業者で精力的に導入されています。
そこで気になるのが、LTEでどんなサービスが受けられるかですね。
LTEのサービスは無線を使っているために、色々な条件で実際のサービスが違ってしまいます。
LTEの最高速度として、各社でいろいろな数字が出ていますが、
これはあくまでも理想的な状態での話で、実際にお客様が使う時とは異なっています。
以下に、LTEのサービスに影響する項目を上げてみます。
１．基地局と端末の距離：携帯電波のサービスは基地局に近い方が良いサービスを受けられます。
基地局から遠くなればその分電波が弱くなり、また他の基地局からの影響をうけるので、
サービスの品質は悪くなります。
２．屋外で使うか、屋内で使うか：屋外の方が屋内よりも基地局からの電波が直受けられるので、
サービスには有利です。
しかし実際のお客様は９０％以上が屋内で使われるので、
屋内での無線の品質を良くする工夫が必要です。
これについては後でご説明します。
３．同時に使うお客様がどれだけいるか：LTEに限らず、携帯電話のサービスは、
同じ電波を複数のお客様が共同で使います。
そのため同時に使うお客様が多いほど、電波の質が悪くなります。
LTEの場合はお客様ごとのデーター速度に影響します。
少ないお客様が使えばデーター速度は早くなり、
多くのお客様が同時に使えば一人当たりのデーター速度は遅くなります。
４．LTEにどれだけの電波を割り当てられるか：各携帯事業者とも、
LTE以前の第３世代（３G）のお客様にサービスをしています。
LTEのサービスが単独で提供できれば話は簡単ですが、
実際は３Gのお客様にサービスをしながらLTEのサービスをすることになります。
この為３Gのお客様が多い事業者はLTEには少ない電波しか割り当てができません。
LTEは割り当てられる電波（帯域幅といいますが）多いほど高速のデーターサービスが出来ます。
電波の帯域は、３Gの方式が違うKDDI以外は、５メガヘルツの単位で帯域を管理します。
理論的には、最低の５メガヘルツの帯域で、
理論的には３７メガビット/秒程度のデーター速度が出ることになっていますが、
実際の速度は、これまでに述べた色々な条件でかわってしまいます。
LTEのサービスはこの様なものだということを理解して使われて下さい。
５．屋内への特別な対策：基地局からの電波で屋内で十分なLTEサービスが受けられえばハッピーですが、
場所によっては屋内の電波が弱い場合があります。
この時は特別に屋内の電波を強くする装置を入れます。
これはレピーター（中継器）と呼ばれる様な装置です。
以上ご説明しました様に、携帯の高速データサービスのＬＴＥも、
本当に高速のサービスを受けるのには色々な条件が有る事をご認識下さい。
昨日のソフトバンクのイー・アクセス買収発表で、最大の議論のポイントが、
今年６月にイー・アクセスが総務省から付与された７００メガヘルツ帯の１０メガヘルツ帯域の取り扱いだろう。
７００メガヘルツ帯の免許付与には色々な憶測が流れていたが、
結局はこの帯域の３０メガヘルツ（片側で、携帯電話では上り、下りを別々の電波を使うので実質は６０メガヘルツの幅を持つ）を、
NTTドコモ、KDDIそれとイー・アクセスが１０メガヘルツづつ使うという事に決まった。
この決定は、各社のユーザー数などから見て、３社が均等に貰うのは意外な感じを持った人が多かったと思う。
イー・アクセスはもっと少ない帯域が与えられるという噂もあったからだ。
結果は、以外にもイー・アクセスに有利なものであった。
LTEのサービスでは、使用する電波の帯域幅が広いほど、サービスできるデーター速度が早くなる。
例えばNTTドコモが２年前にLTEサービスを始めた時は最大３５メガビット/秒のサービスだったが、
KDDIが９月２１日にLTEサービスを始めた時は７５メガビット/秒になっている。
これはNTTドコモがサービスを始めた時は５メバヘルツの帯域幅の電波を使ったが、
KDDIでは倍の１０メガヘルツの帯域幅の電波を使ったためである。
これを更に広い１５メガヘルツの帯域幅の電波を使えば１００ビットクラスのデーター速度も可能になってくる。
この為、７００メガヘルツ帯域の電波を使うときに、帯域幅が１０メガヘルツと１５メガヘルツでは、
サービス上大きな違いが出てしまう。
NTTドコモとKDDIは２社で１５メガヘルツの帯域をもらえると期待したはずだ。
結果は、先に述べたように、イー・アクセスにも等分したため、各社１０メガヘルツの帯域になった。
今回のソフトバンクのイー・アクセスの買収では、
イー・アクセスが棚ボタの様にもらった７００メガヘルツ帯域の、
１０メガヘルツ幅の電波がそのままソフトバンクのものにあんる可能性がある。
これは６月に総務省が３社に電波免許を与えた時の前提条件と大いに異なったものになっている。
このイー・アクセスの免許の扱いについては、当然NTTのドコモやKDDIからは異論が出るであろう。
これからの流れに注目したい。
動きを逐次このブログで報告させていただく。
今日突然ソフトバンクがイー・アクセスを買収したとの発表があった。
イー・アクセスは株価が１５０００円位だったので、時価総額５２０億円程度だった。
そのイー・アクセスをソフトバンクが１８００億円で買収した。
一見買収額は高く思えるが、もともとイー・アクセスの株価は安すぎた。
株価の評価方法に、PER(株価収益率：時価総額と純利益の比率）があるが、
イー・アクセスは３～４程度だった。
普通の会社ではPERは１０～１５だから、このPER３は異常に低かった。
言い換えると、イー・アクセスの株価は儲かっている割りには安かった。
PERが１０だったら、時価総額は３倍以上になるから、１５００億円でもおかしくなかった。
単純に経営的な面から見た会社の価値から言っても、ソフトバンクの買収額は決して高くない。
携帯通信サービス会社としてのイー・アクセスの価値は、
電波免許の利権と、ユーザー数にある。
イー・アクセスは１．７ギガヘルツ帯域に２０メガヘルツの電波免許を持っいる。
更に今年６月に総務省から与えられた、プラチナバンドの７００メガヘルツ帯域に、
NTTドコモ、KDDIと共に１０メガヘルツの帯域が与えられた。
今回の買収で、この追加の７００メガヘルツの扱いがどうなるか今後の議論になろうが、
ソフトバンクとしては当然７００メガヘルツ帯域の使用権も含んでの今回の買収と主張するであろう。
日本は携帯通信事業者が使う電波が無料でもらえる珍しい国だ。
米国やヨーロッパでは電波の使用利権がオークション（入札）で与えられている。
その額は数千億円から一兆円近くに成っている。
日本でも、今後の電波の使用権はオークションにするよう検討されている。
今回の７００メガヘルツの使用権は無料で与えられた最後のものになろう。
イー・アクセスが持つ４００万超のユーザーの価値は、
仮にその獲得費用を、１ユーザー３万円としても１２００億円になる。
以上の様に、イー・アクセスの電波の利権とユーザーの価値は、
今回の買収額１８００億円で十分お釣りが来るものである。
これから日本の携帯通信事業は、NTTドコモが頭ひとつ抜きん出て、
それをKDDIとソフトバンクが拮抗して追いかけることになる。
この様な３社での競争は、お互いに刺激会える状態になる。
３社が価格面・サービス面でユーザーの為になるサービスを提供するように、
競争しあうのを期待している。
KDDIの田中社長が、ソフトバンクからKDDIに移るユーザーが急増しているとコメントしている。
iPhone5の商戦の初戦で、KDDIが勝利している様だ。
KDDIとソフトバンクのiPhone5の違いは、LTEのテザリング機能の有無。
KDDIのiPhone5はテザリング機能を持っているが、
ソフトバンクのものは持っていない。
この点を指摘された、ソフトバンクの孫社長は来年ソフトバンクのiPhone5もテザリングを持つと言明した。
テザチングというのは、３GやLTEの様な携帯電話サービスの電波を受け、
これをWiFiの電波に変換する一種の電波の中継機能。
このテザリングを使えば、携帯電話のそばでパソコンやいiPadの様な端末を、
WiFiで通信することが出来るので、一台のテザリングが出来る携帯端末があれば、
他のパソコンはiPadは通信料を払わないで利用できるので大変便利な機能。
KDDIはLTEを導入する前から、関連会社のUQが提供するWiMaxのサービスで、
スマホのテザリング機能をて供していた。
WiMaxでも４０メガビットクラスのデーターサービスが出来るので、
動画のストリーミングでも十分使えるサービスだった。
KDDIはこのサービスを５２５円で提供している。
知る人ぞ知るで、WiMaxのテザリング機能を持ったKDDIのスマホは隠れたベストセラーだった。
iPhone5ではKDDIはこのテザリングをLTEという高速データサービスの開始に合わせて提供を開始したのた。
LTEは使用する電場の帯域で実現できるデータ速度が異なるが、
KDDIが提供するLTEは７５メガビット/秒の速度で、
これはUQより高速で、ユーザーが飛びつくのは当選の事だった。
KDDIはLTEサービスを当初は今年末に予定していたが、
iPhone5が９月に販売開始になるので、それに合わせてLTEサービスの開始を前倒しにした。
KDDIはLTEサービスの開始にあたって十分な準備をしており、
サービスするエリアもNTTドコモに負けないものを急速に創りあげようとしている。
ソフトバンクが何故テザリングを入れなかったかは不明だが、
テザチングがユーザーからsまり期待されていないと思っていたか、
ネットワークの提供に自信が無かったせいかもしれない。
iPhone5の発売開始が９月２１日だったので、９月の携帯電話の商戦にどれだけ貢献するかは不明だが、
１０月初めに発表される、９月の各社の純増の発表が注目される。